【2024年】日本の年収平均・年収中央値は？年齢・職業別の給料

働く中で、「今の自分の年収は、日本の中でどのくらいの位置なんだろう？」と気になったことはありませんか？

日本の平均年収は【男性：約482万円 】【女性：約378万円】です。

この数字を見て、「自分の給料、低いかも……」「やった、高いかも！」と思った皆様、ちょっと待ってください！

この数字は、年齢や職種、さらには勤務地などによっても、大きく異なります。さらに「平均値」と「中央値」の違いを知らないと、年収の相場を正しく把握することはできません。

今後のキャリアプランを考えるにあたって、日本や世界の賃金相場を正しく把握していないと、思わぬ後悔につながります！

実際、「転職して年収もあがったけど、同世代と比べるとかなり低い…」「この職種では、自分の思い描くキャリアプランは難しいのかも？」など、賃金相場を知らなかったために後悔したという方は多いのです。

年齢や性別、雇用形態、職種、地域、世界との比較など、様々な視点で「年収」を見ると、「自分の理想とするライフスタイルを実現するためには、どうすればいいのか？」がより明確になっていくでしょう。

今回はそんな年収について、様々な角度から比較・解説していきます！

年収の平均と中央値、どっちを見るべき？

下の図は、平均値と中央値を比較したものです。

みなさんは、「平均値」と「中央値」の違いを、正しく説明できますか？

平均値は、データの数すべてを合計して、それをデータの数で割ったものです。読者の皆様にとっても、馴染みのある数値だと思います。

対して中央値とは、データを大きい順もしくは小さい順に並べて、その中で一番真ん中にくる数値です。こちらは、「聞いたことはあるけど平均と何が違うの？」という方も多いのではないでしょうか。

たとえば今回の資料を例にすると、「平均」は60点から82点まで全員の点数を合計して、それを人数（今回は7）で割ったものになります。「一方中央値」は、点数を大きい順に1位〜7位まで並べて、真ん中にくる点数を指します。今回でいえば、4位の73点が中央値です。

中央値と平均値は混同しやすい数字ですが、この2つはまったく異なる数値になりますから、違いをしっかりと確認しておきましょう。

さて、年収などのデータを見る際は、平均値と中央値、どちらを見るとよいのでしょうか？もちろんどちらも参考にすべきですが、「基本的には中央値を参考にすべき」とされています。

なぜ年収は中央値を見るべきなのか？

年収を平均値と中央値でみた場合の比較を、下にまとめました。

年収の相場を知りたい場合は、平均値でなく中央値を見るべきと言われています。上の図を参考に、まず年収の平均値と中央値を出してみましょう。

平均値は3,600万円から510万円まで、7人すべての年収を合計して、人数で割ったものです。この場合は9,370÷7=1,338万円となります。

一方中央値は、3,600万円から510万円までを大きい順（または小さい順）に並べて、真ん中にくる数字です。この場合は4位の650万円となります。

こうして計算してみると、平均値と中央値では約700万円もの差が出ています。これは一体なぜなのでしょうか？

平均値で年収をみた場合、例えば上位層だけが突出して高いと、平均値は実態と大きくかけ離れたものになってしまいます。逆に下位層が他より大幅に低いと、こちらも実態とはかけ離れてしまいます。

つまり平均値は、少数の突出した数値に影響を受けるため、必ずしも全体のおおよそ真ん中の数字をえられるとは限らないのです。

しかし中央値だと、そうした影響を受けにくく、実態に近い数値を得られます。そのため、年収額などの相場を知りたいときは、中央値を参考にするのが良いとされています。

日本全体の平均年収と中央値は？

それでは、日本全体の平均年収、中央値を見ていきましょう。

日本の平均年収	日本の年収中央値
445万円	396万円

最新のデータによると、日本全体の平均年収は4,453,314円、中央値は3,967,314円でした。平均値と中央値の差は、486,000円、中央値は平均値の89％となりました。この数字からも、平均値と中央値がいかに異なる数字となるかが分かります。

さらに、男女別でも見てみましょう。

性別	平均年収	年収中央値
男性	482万円	431万円
女性	378万円	351万円

男性の平均は4,826,514円、中央値は4,315,314円。女性の平均は3,782,514円、中央値は3,514,914円となりました。

年齢や職種によっても年収相場は異なりますが、今の自分の年収が日本全体で見てどのくらいなのか、ひとつの目安にするとよいでしょう。

簡単にこの数値について、算出方法をご説明します。

出典：①令和２年賃金構造基本統計調査　付表３　一般労働者の賃金階級、性、企業規模別労働者割合
②毎月勤労統計調査　令和３年９月分結果
③毎月勤労統計調査　令和３年２月分結果

まず『令和２年賃金構造基本統計調査の概況　付表３ 一般労働者の賃金階級、性、企業規模別労働者割合』より、「日本全体」「男女」それぞれの平均値、中央値（中央数）を12ヶ月分にしました。この数字は、いわゆる非正規社員などを除いた正社員の給与の平均、中央値がのっているものです。

そこに『毎月勤労統計調査』より最新の夏季・年末賞与額を加算し、年収の平均値と中央値を求めました。これは厚生労働省が毎月発表しているもので、賃金や勤務時間など、勤労に関する数値を調査しているものです。

年収平均値	369万円
年収中央値	320万円
夏季賞与平均	38万円
年末賞与平均	38万円

こうして正社員・正職員の給与平均・中央値に、夏季・年末の賞与額を加算したものが、今回の数値となっています。

みなさんの現在の年収と比較して、いかがだったでしょうか？さてここからは、この年収について、さらに細かく見ていきましょう。

年代・男女別の平均年収と年収中央値

男女別の年収を、年齢別にまとめました。

出典：令和２年 賃金構造基本統計調査　(2) 性別にみた賃金

年齢別	男性平均年収/中央値	女性平均年収/中央値
19歳以下	219/195	208/185
20代前半	257/229	251/223
20代後半	303/270	280/249
30代前半	347/309	296/263
30代後半	393/350	310/276
40代前半	432/384	321/286
40代後半	465/414	325/289
50代前半	503/448	329/293
50代後半	504/449	325/289
60代前半	377/336	278/247
60代後半	330/294	258/230
70歳以下	312/278	260/231

グラフを参考に、年代・男女別の年収について見てみましょう。

男性は年齢が上がるごとに賃金も右肩上がりで、ピーク時55〜59歳では平均年収5,041,200円になっています。

一方、女性は50〜54歳がピークで3,296,400円ですが、30代から賃金の上昇が男性に比べ緩やかになっています。

男女の賃金を比較すると、30代から年収の差がしっかりと開きはじめ、55〜59歳が年収差のピークとなり、月149,000円、年にして約1,790,000円もの差が出ています。

30代は、男性だと役職がついて賃金が上がるタイミング、そして女性は結婚や出産などで仕事から離れる人が増えるタイミングです。そして一度退職した女性は、パートなど短時間・低賃金の職につくことも多いでしょう。そのため、このような差がつくと考えられます。

さらに、女性比率の高い職種が低賃金であることも、要因のひとつであると考えられます。例えば、保育士。この後の項目でも解説しますが、保育士の平均月収は26万円。日本全体の平均月収と比べても低い賃金であると言えます。また非正規社員が約半数を占めていることもあり、賃金の伸びにくさに拍車をかけていると考えられるでしょう。

また小売業や飲食サービス業なども、女性の割合が比較的高い職種ですが、こちらも日本全体と比較すると、賃金が低いというのが現状です。

男女の賃金格差是正には、政府が様々な施策を行っています。しかし結婚にともなう離職や非正規雇用での労働など、男女のライフスタイルの違いもあり、この格差を縮めるのにはまだ時間がかかりそうです。

正規・非正規の平均年収と年収中央値

正規・非正規の年収の差を、年代ごとにまとめました。

出典：令和２年賃金構造基本統計調査　(6) 雇用形態別にみた賃金

年齢別	正社員の平均年収/中央値	非正規の平均年収/中央値
19歳以下	216/192	208/185
20代前半	258/229	220/195
20代後半	299/266	242/215
30代前半	339/301	248/220
30代後半	379/337	257/228
40代前半	412/366	254/226
40代後半	438/389	255/226
50代前半	470/418	251/223
50代後半	476/423	254/226
60代前半	393/349	289/257
60代後半	355/315	260/231
70歳以上	339/301	250/222

グラフを参考に、正規・非正規で年収の差を見ていきましょう。左が正社員・正職員、右がそれ以外（非正規社員など）になっています。

こちらは20代後半からかなり差が出てくることがわかります。賃金差のピークは55〜59歳で、正社員が4,764,000円なのに対し、それ以外の非正規などは2,546,400円と、ほぼ倍になります。

また正社員・正職員のグラフは55〜59歳まで右肩上がりなのに対し、それ以外のグラフは35〜39歳以降が下降傾向になっています。つまり、非正規社員は30代で給料が頭打ちになると言えるでしょう。

近年は非正規での雇用も増えています。しかし30代以降の伸び悩みを考えると、やはり正規雇用してもらえる環境を選ぶことも、非常に重要であることがわかります。

職業別の平均年収と年収中央値ランキング

職業別の年収と賞与額を、以下にまとめました。

職種	平均給与/中央値	平均賞与
医師	1121/997	76万円
大学教授	804/715	297万円
掘削・発破工	601/534	52万円
不動産鑑定士	584/519	156万円
弁護士	576/512	139万円
公認会計士、税理士	571/508	122万円
大学講師	568/505	150万円
歯科医師	559/497	24万円
一級建築士	554/493	145万円
自然科学系研究者	545/485	143万円
技術士	531/472	143万円
高等学校教員	528/469	179万円
獣医師	514/457	60万円
薬剤師	485/431	82万円
各種学校・専修学校教員	422/375	77万円
社会保険労務士	412/366	83万円
配管工	410/364	55万円
鉄筋工	409/364	45万円
看護師	401/356	80万円
大工	398/354	31万円
機械製図工	396/352	81万円
電気工	394/350	81万円
デザイナー	377/335	70万円
とび工	376/334	22万円
溶接工	374/332	63万円
鉄工	370/329	72万円
自動車整備工	365/324	77万円
土工	364/323	36万円
プログラマー	364/323	57万円
個人教師､塾･予備校講師	355/315	44万円
歯科技工士	354/315	32万円
保険外交員	351/312	53万円
タクシー運転者	345/307	17万円
准看護師	340/302	64万円
介護支援専門員（ケアマネ）	330/293	61万円
歯科衛生士	323/287	47万円
ボイラー工	322/286	52万円
調理士	313/278	34万円
ワープロ・オペレーター	304/270	48万円
警備員	300/267	28万円
娯楽接客員	299/266	27万円
栄養士	297/264	59万円
パン・洋生菓子製造工	296/263	38万円
保育士(保母・保父)	295/262	69万円
幼稚園教諭	293/260	73万円
守衛	293/260	42万円
福祉施設介護員	292/259	52万円
販売店員(百貨店店員を除く)	290/258	36万円
ホームヘルパー	288/256	38万円
通信機器組立工	285/253	48万円
給仕従事者	284/252	19万円
百貨店店員	280/249	40万円
看護補助者	259/230	42万円
キーパンチャー	257/228	31万円
洗たく工	250/222	18万円
ビル清掃員	244/217	18万円
スーパー店チェッカー	231/205	15万円
ミシン縫製工	204/181	11万円

出典：賃金構造基本統計調査

表を参考に、職業別での年収の差を見ていきましょう。

厚生労働省の調査した『令和元年 賃金構造基本統計調査』によると、平均賃金1位は医師で、月収934,400円、年収にして11,212,800円。2位は大学教授で年収8,041,200円でした。

3位の掘削・発破工はトンネル工事、ダム工事などを行う職業です。発破技士は国家資格で、合格率は約5割。近年は需要が減ってきていますが、大手ゼネコンなどで高い給与を得られる職種のようです。

上位を見ると、医師や弁護士、税理士、教育関係などの国家資格が必須の職種や、システム・エンジニアなどのIT系職種が目立ちます。高い賃金を目指す場合は、こうした職種に関わる資格を持つほうが圧倒的に有利でしょう。

一方下位を見ると、介護職員、ホームヘルパーなどの福祉関係、販売店員やスーパー店チェッカーなどのサービス業、幼稚園教諭や保育士などの児童福祉系が目立ちます。少子高齢化にともない社会福祉系の職種は需要が高まっていますが、依然として賃金が伸び悩んでいるようです。

職種によっては、給与平均が日本の平均賃金、中央値を大きく下回っているものもあります。職種の選び方は、自分の生涯賃金などに大きく影響することが分かります。

都道府県別の平均年収と年収中央値ランキング

都道府県ごとの年収を、以下にまとめました。

出典：令和２年賃金構造基本調査　(10) 都道府県別にみた賃金

都道府県	平均年収	年収中央値
東京	448	399
神奈川	402	357
大阪	384	342
愛知	376	335
京都	372	331
千葉	362	322
埼玉	361	322
滋賀	361	322
兵庫	361	322
茨城	361	321
奈良	355	316
広島	353	314
三重	353	314
栃木	349	311
静岡	348	310
岐阜	346	308
富山	345	307
山梨	344	306
群馬	343	305
石川	342	304
長野	340	302
福岡	339	302
宮城	338	301
香川	337	300
山口	335	298
和歌山	333	296
岡山	332	296
福井	329	292
北海道	327	291
徳島	324	288
福島	320	285
熊本	314	280
大分	314	279
愛媛	312	278
新潟	311	277
鳥取	309	275
島根	308	274
鹿児島	307	273
長崎	306	272
佐賀	306	272
高知	305	271
沖縄	303	269
山形	302	269
宮崎	298	265
秋田	296	263
岩手	295	262
青森	288	256

グラフを参考に、都道府県ごとの年収について見ていきましょう。

都道府県ごとの平均年収（全国計）は3,692,400円(*1)で、これを超える賃金だったのは【東京都・神奈川県・愛知県・京都府・大阪府】の５都府県でした。また中央値は香川県で、3,378,000円となっています。賃金トップは東京都4,483,200円で、中央値の香川県との差は1,105,200円、最下位である青森県とは1,597,200円もの差となっています。

こうして見ると、どの地域で働くかによっても、収入やライフプランが大きく変わってくることがわかります。もちろん地域によって物価や住居費も異なりますが、家電や服飾品などの値段は変わりませんから、やはり余裕のあるくらしや高賃金を求めるのであれば、働く地域から考える必要は大いにありそうです。

一方で、近年はテレワークやノマドワークと呼ばれる働き方も広がっています。地方に住んで生活費を抑えながら、オフィスなどを構えず仕事をするという働き方です。

実際、ITやネットワークビジネスなどは、パソコン一台あれば仕事ができるものもあります。コロナ禍でテレワークやリモート会議などが広がったこともあり、こうした働き方はより一層増えるでしょう。

また愛知県が全国計を超えているということが、少し意外に感じた方もいらっしゃるかもしれません。愛知県の賃金の高さの要因のひとつに、有名企業の多さが挙げられます。

CBCテレビやCBCラジオで有名な「中部日本放送株式会社」や、「豊田通商株式会社」「株式会社コメダホールディングス」「トヨタ自動車株式会社」「株式会社デンソー」など名だたる企業が、愛知県に本社を構えています。これらが愛知県の平均賃金を引き上げている要因と考えられます。

先述のように、地域にかかわらずどこでも働けるという仕事も増えていますが、まだ多くの会社はオフィスに通勤しての仕事が基本ですし、一般的な会社員にとって、どの地域で就職するのかは、賃金に大きく影響するといえるでしょう。

(*1)全国計は、各都道府県ごとの労働者数などを加味して算出した平均値です。全国の数値合計を47で割った数字とは異なります。

世界の平均年収と年収中央値ランキング

日本を含むOECD加盟国の年収を、以下にまとめました。

国別	平均年収	年収中央値
アメリカ	732	556
アイスランド	712	541
ルクセンブルク	695	528
スイス	684	520
オランダ	621	472
デンマーク	616	468
ノルウェー	588	447
カナダ	584	444
オーストラリア	582	443
ベルギー	573	436
ドイツ	567	431
オーストリア	561	426
アイルランド	522	397
ブルガリア	497	378
スウェーデン	496	377
フィンランド	488	371
フランス	481	365
ニュージーランド	478	363
韓国	443	336
スロベニア	437	332
イスラエル	415	315
日本	406	309
スペイン	400	304
イタリア	398	303
ポーランド	343	261
リトアニア	336	255
エストニア	324	246
チェコ	315	240
ラトビア	315	240
ポルトガル	300	228
ギリシャ	287	218
チリ	282	214
ハンガリー	268	204
スロバキア	249	189
メキシコ	171	130

出典：OECD 平均賃金調査
データ：OECD PPPデータを基に、円データを算出
中央値：World Population Reviewのデータを基に算出

グラフを参考に、世界と比較しての年収を見ていきましょう（こちらはOECDのデータをもとに、1ドル115円で計算しています）。

日本は平均年収406万円で、OECDに加盟している35カ国のうち23位でした。思ったより低いと感じた方が多いのではないでしょうか？

1位から順に見ていくと、「アメリカ」「アイスランド」「ルクセンブルグ」など欧米諸国が並びます。1位のアメリカは69,391ドル、日本円で約730万円で、これはOECD平均の約519万円と比較しても非常に高い水準です。

アジア全体としては「韓国」が443万円で20位にランクインしており、OECD調査では、日本より韓国の方が平均賃金が高いということになります。

この要因には、日本の賃金が数十年にわたり、あまり上昇していないことが挙げられます。賃金の上昇率について、OECD加盟国と比較してみましょう。

出典：OECD 平均賃金調査

OECD加盟国	1997年	2020年
オーストラリア	1.00	1.24
ベルギー	1.00	1.13
カナダ	1.00	1.30
デンマーク	1.00	1.29
フランス	1.00	1.27
ドイツ	1.00	1.22
韓国	1.00	1.46
ルクセンブルク	1.00	1.25
オランダ	1.00	1.11
ノルウェー	1.00	1.56
スウェーデン	1.00	1.47
スイス	1.00	1.21
アメリカ	1.00	1.32
アイスランド	1.00	1.56
日本	1.00	1.02

このグラフは、1997年から2020年までの賃金伸び率を表したグラフです。一番下の赤い太線が、日本となっています。

他国と比較すると、この約20年でアメリカやヨーロッパ諸国、韓国など他国は賃金を伸ばしている一方、日本はほぼ横ばい、年によってはマイナスになっていることが分かります。

日本の賃金が上がっていない原因には、少子高齢化による生産人口の減少や、非正規雇用の拡大などがあります。働き手が減っているうえに、低賃金で働く非正規労働者が増えているわけですから、平均賃金が伸び悩んでいるのです。

またこの統計はOECD独自の方法で平均賃金を出しており、日本は約440万円となっています。日本政府の統計調査よりも高い賃金になっていますので、実際はもう少し下位である可能性も考えられるでしょう。

これからの時代は、日本国内での年収相場だけでなく、自分の賃金が世界的に見てどうか、という視点をもつことも重要なのです。

まとめ：見る角度をかえるだけで、平均年収はこんなに変わる！

今回は「年収の平均値と中央値について解説！」というテーマで、様々な角度から年収を見てきました。

こうして見ると、ただ日本全体の平均年収を見ただけでは分からないことが、こんなにあるのか！と驚かれたと思います。

年代や性別、雇用形態、職種、勤務地どれをとっても、年収にすると上位と下位で100万円ほどの差がでることもあるのです。

さらに世界と比較すると、日本の平均年収は海外にどんどんと抜かされている状況であり、日本だけの数字と比較していてはいけない、ということも分かります。

こういったデータを参考に、自分の年収を総合的に判断することが、これからのキャリアプランを考えていく上で非常に重要でしょう。